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日本経営品質学会誌オンライン

Journal of Japan Association of Performance Excellence Online

日本経営品質学会 投稿規定

1. 日本経営品質学会は、学会誌「日本経営品質学会誌 オンライン」(英文名称:Journal of JapanAssociation for Performance Excellence Online)をオンラインで発行し、同会員は同会誌に、経営品質ならびにそれに関連する領域の研究成果を論文として投稿することができる。ただし、投稿論文は他の刊行物に未発表であるものに限る。

2. 会員から投稿を受け付けるのは、研究論文(学術研究であり、独創性、有用性などの観点から価値があり、会員に役立つもの)、事例研究(会員が広く関心を持つと思われる具体的な事例研究・調査)、研究ノート(新しい研究や調査の速報、または小論文ないし小調査研究)の3 種類とする。以下、この3 種類を併せて「投稿論文」とする。

3. 「投稿論文」は、日本語または英語のいずれかで書かれたものに限る。

4. 「投稿論文」の投稿者は、共著者も含め、日本経営品質学会会員であることとする。

5. 「研究論文」の取り扱いおよび掲載の可否については、編集委員会が依頼する査読者の審査結果に基づいて、編集委員会が決定する。「事例研究」および「研究ノート」の取り扱いおよび掲載の可否については、編集委員会が決定する。編集委員会および査読者は、「投稿論文」への修正を要求することがある。

6. 会員は「投稿論文」の原稿を随時投稿することができる。

7. 「投稿論文」は、J-STAGE が提供する電子ジャーナル公開システムを用いて、WEB 上でPDFファイルにて公開する。

8. 「投稿論文」の原稿は、別に定める日本経営品質学会「投稿論文」原稿執筆要領に従うものとする。

9. 投稿は、「投稿論文」をPDF ファイル、またはMicrosoft Word ファイルにて日本経営品質学会(http://www.jape.jp/home.nsf/MainFS)のオンラインジャーナル申込み画面に添付した上で、Microsoft Word ファイル形式で作成した電子媒体(FD あるいはCD-R等)と紙にプリントアウトした原稿3部を、下記に郵送することとする。

【送付先】

日本経営品質学会編集委員会 宛
〒350-1328 埼玉県狭山市広瀬台3-26-1 武蔵野学院大学経営品質研究所気付
※電子媒体と原稿は返却しません。
※学会誌に掲載された「投稿論文」の版権は、日本経営品質学会に帰属することとします。

10. 学会誌に掲載された「投稿論文」の著作権・翻訳・翻案・複写ならびに公衆送信権は日本経営品質学会に帰属する。

11. 掲載に関わる諸費用(著者から編集委員会への原稿の送料を除く)については、学会の負担とする。

12. 本規程の改廃は理事会の決議による。

付則 本規程は2006 年1 月より施行する。
不明な点は編集委員会(mail@jape.jp)までe-mail にてお問い合わせください。

日本経営品質学会 投稿論文原稿執筆要領

1. 記載事項

文章の区切りには、(、。)を用いる。英数字は半角で統一し、2バイト英数字の使用は不可とする。書誌情報、要旨、参考文献リストについては、J-STAGE運用マニュアル「05.表記に関する注意」が指定する半角カナ、機種依存文字、欧文特殊文字、記号の使用も不可とする。これらを使用せざるを得ない際は、同マニュアルに従い、文字実態参照に置き換えるものとする。

2. 原稿体裁等

本文:MSP明朝10.5pt、2段組(段の幅18.01字、間隔1.77字)(段組は[書式→段組]で指定)、文字数と行数([ファイル→ページ設定]で指定):文字数18、字送り12pt、行数38、字送り17.55pt、余白([ページ設定]で指定):上下各30mm、左右各25mm。 注の書式(注1)、および引用文献の書式その他、詳細な原稿体裁は、日本経営品質学会オンライン、または学会ホームページ上にある電子ファイル(JAPE-OJ書式見本)を参照のこと(A4用紙に設定済み)。

原稿の長さは、研究論文については標準16ページ(約17,000字)とし、最大20ページ、最小14ページ、事例研究および研究ノートについては標準8ページ(約11,000字)とし、最大10ページ、最小7ページの範囲内とする。字数には、図および表も含まれるものとする。この範囲内に収まらない原稿は理由の如何を問わず受理しない。図表は、図1、表1のように指定し、図の下に図題を、表の上に表題をつけ、本文中に配置する。ヘッダ、フッタは一切指定できない。原稿は図表も含め電子ファイルでフォトレディの状態で提出する。

なお、JAPE-OJ書式見本については上書きすることで、そのまま書式フォーマットとして使用できるので活用願いたい。

3. 表記

文章の区切りには、(、。)を用いる。英数字は半角で統一し、2バイト英数字の使用は不可とする。書誌情報、要旨、参考文献リストについては、J-STAGE運用マニュアル「05.表記に関する注意」が指定する半角カナ、機種依存文字、欧文特殊文字、記号の使用も不可とする。これらを使用せざるを得ない際は、同マニュアルに従い、文字実態参照に置き換えるものとする。

4. 注及び参考文献

本文中に注を(注1)のように指示する。ただし、脚注は不可で、注の内容は本文の後に付ける。
参考文献リストは、著者名(ファミリーネームないし団体名の頭文字)のアルファベット順に並べる。文献を参考にした本文中の箇所は、著者名および発行年を用いて明示する。
英文、翻訳書、和文の文献が混在している場合は、この順に並べる。引用文献リストに使用するカンマ、ピリオド、コロン、ハイフン等は全てASCII(半角英数)で統一する。

(i) 雑誌の場合
著者名:「題名」『雑誌名』巻(号),頁(発行年).(巻および英文雑誌名はイタリック)
山田太郎:「経営品質の本質」『経営品質』17(6), pp.12-34(2003).
Yamada,T.W.,Tanaka,S, and Sato,A: Essence of Management Quality, Management Quality,17(6),
pp.12-34(2003).

(ⅱ) 単行本の場合
著者名:『書名』発行所(発行年).翻訳書の場合は、外国語文献と邦訳を併記(邦訳,著者(発行年)『書名』翻訳者.発行所.)
山田太郎:『経営品質と企業の社会的責任』生産性出版(1999).
Yamada,T.W.:Management Quality and CSR, Tokyo, Japan: Seisansei Publishers(2000).
Yamada,T.W.:Corporate Governance, Seisansei Publishers (2000).邦訳,山田太郎:『コーポレートガバナンス』田中三郎 訳.生産性出版(2002).

(iii)インターネット文書の場合
著者名:「文書タイトル」『雑誌・サイト名』巻(号),頁(わかれば著作年). URL最新確認年月日,URL.(巻、号、頁は該当する場合のみ)
経営品質協議会:「日本経営品質賞とは」『日本経営品質賞』(2004), 2004年10月14日アクセス,http://www.jqac.com/WebSite.nsf/currentAWD?OpenView.
National Institute of Standards and Technology:Malcolm Baldrige National Quality Award Application Data 1988-2004, News form NIST(2004), Accessed Novemver 25,2004,
http://www.nist.gov/public_affairs/factsheet/nqa_appdata.htm.
Yamada,T.W. Management Quality and CSR, Jounal of Japan Association of Performance Excellence, 1(2), pp.10-23(2005), Accessed January 25,2005,
http://www.jape.jp/****/****/1_2_10Yamada.html.

5. その他

上記の他、J-STAGE 運用マニュアル04.「学術論文の基礎知識」およびJ-STAGE 運用マニュアル05.「表記に関する注意」に準拠して論文を作成する。J-STAGE 運用マニュアルを含む投稿論文執筆要領に従わない論文については、訂正を求めたり、返却することがある。
公平を保つため査読はすべて匿名で行うので、著者役割分担の箇所などを除き、本文中に筆者が特定できるような表現は用いない(例えば本文中での引用箇所に「拙著」などの表現を使わない)。
なお、査読の期間については最大約3ヶ月をみて、余裕を持って投稿すること。